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2013年9月4日

3685 色覚検査の中止後10年―現状と課題

538274a2(石原表最初の此の表の12は色覚に関わらず視力のある人なら誰にでも読めるように作られています。ですからこれが読めないというならば、視力がないか、色覚がないと装おうとしているということです。)

色覚検査の中止後10年―現状と課題(平成25年度記者発表会)を日本眼科医会常任理事、種田芳郎先生が日本の眼科8月号巻頭言に書いていました。

平成14年に「学校健康法施行規則」が改正され、それまで小学4年で行われていた色覚検査が殆ど行われなくなったこと、そしてその後10年たって自分が色覚検査を受けることなく育った世代が20歳になったことを伝えています。そして、進路選択(損額・就職)の際や実際の就業の現場などにおいて自信の色覚の特性に由来するトラブルに直面する例も、既に生じている。と記しています。

しかし此の話題はあまりマスコミの興味は惹かなかったようで、残念ながら此の関連記事をネットで検索しますと、わずかに「教育新聞」が下記の記事を掲載しているのみです。色覚異常は、遺伝が関連していることもあり、またそれに関する十分な知識を持っている眼科医が少ないことも有って、現場では混乱も起きています。眼科医はそれに対するしっかりした理解を深め、社会もそれをどう扱うべきかリードしてゆかなくてはならないでしょう。

―――記事の引用ーーー
「色覚検査」の復活求める 日本眼科医会が文科省の検討会で説明2013年08月29日号掲載

 公益社団法人日本眼科医会の宇津見義一常務理事は、8月15日に開かれた文部科学省の「今後の健康診断の在り方等に関する検討会」(衞藤隆座長)の第7回会議に参考人として出席し、10年ほど前から実施されなくなった未就学児・児童・生徒などを対象にした学校での「色覚検査」を健康診断の必須項目に復活させるよう強く求めた。

 その理由について同常務理事は、日常・学校生活を問わず、色覚異常に気づかず、失敗した事例が数多く、特に、進学・就職の際に不利益を招くと主張。

 その上で、「今後、学校での『色覚検査』は、小学校低学年(以前は4年生)で実施すること、また、進路指導の一環として、中学校1~2年で再度実施することが必要だ」としている。
(詳細は「教育新聞」紙面に掲載)
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