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2013年3月20日

4179 良い会社は「休みの確認から始める」のだそうです。

会社を動かす総務の力24「休みの確認から始める」
船井総合研究所スタッフ総括本部の斎藤英二郎さんが2月21日の船井メンバーズプラスに「会社を動かす総務の力24 休みの確認から始める」という記事を書いています。

その概要は、彼の部署では各メンバーが向こう一か月で取得する休みの確認から始めるのだそうです。営業部門とスタッフ部門は、構成が違い、営業には男性が多くスタッフ部門は女性が多いと言います。営業部門は正社員が中心で、スタッフ部門には契約社員やパートと、派遣社員など様々な雇用形態の従業員が混在しています。
 斎藤氏はリーダーがマネジメントを行う際に各メンバーの働き方について理解し尊重することが必要であると言います。スタッフ部門に営業部門と同じマネジメントで対すると組織が疲弊すると言います。殊に女性社員が産休やその他の要件で休暇に入る場合には、周囲がその期間をカバーしなくてはならないと言っています。社員の一人一人の働き方を尊重し、理解し、ためらうことなく休みを取得できる様な仕組み、そしてそれを全体でカバーする体制を作る様に勤めることは大切だと言っています。
 というわけで休みを躊躇なく取得できる会社は間違いなく良い会社であり、まずは休みの確認から初めて見ては?と斎藤さんは結んでいます。
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院長清澤のコメント:
 当医院でも休暇は比較的取りやすく運営出来ているつもりですが、職員の認識はどうなのでしょうか?私の認識では、無理に雇用人数を休暇が取れない程までに少ない人数に制限する必要はなく、将来の事業拡張も考えて、多少従業員は多めに雇用しておくのが良いと考えています。そして有給休暇は基本的に期間内で消化してもらう方針です。その代り、人が多ければ、残業などがない分、給与水準は下がらぬまでも上がりにくくはなるでしょう。
 繁忙期と比較的非繁忙な時間にできる作業を予め考えてもらって置くことで、従業員にも過剰感なく仕事ができそうに思います。
 但し、院長が個別に休暇の許可を出していると、私の可否の判断を一定にすることが困難で、また休暇を取った人への労務評価にも影響が出がちになりますので、最近はチーフにその調整はお願いして、院長はその決定を承認するだけということを基本にしました。
 難点は院長が職員に比べて休みを取って居ないことかもしれません。組織が比較的しっかりしてきていますから、予め公示してその日の予約を絞り、霰粒腫切除などの複雑な業務さえ入れなければ、院長も他の職員と同等の休暇数を取れそうな気がしています。そうして十分な休養を取らないと、疲労が顔に出て肝心の診療が不機嫌になるという最も危険な状態になる恐れも出てきます。

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