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2010年8月8日

1584 今日は恒例の船井総合研究所眼科研究会

今日は恒例の船井総合研究所眼科研究会。(HPにリンク

2月に一度、積極的な眼科診療所の運営を考える7人の眼科医が高野講師を囲んで開く勉強会です。会員にはこの人数もよいのですが、講師はもう少し研究会員を増やしたいのだそうです。

○まずは講師の高野さんからのレクチャー、平成20年の眼科の患者総数を100%としたら、結膜炎13%、白内障27.9%、緑内障15.8%などが多いらしいです。60歳以上の患者さんの診療は継続的になるのに対して、それ以下の年齢層は診療期間が短くて治ったら終わり型なので、診療所の患者構成が、若年者が多くて高齢者が少ない患者構成であるならば、近い将来受診患者数は減りやすいので要注意だそうです。カルテベースで10%の新患(再来新患を除くまったくの新患です)が拡大には必要だというお話。

 2005年の眼科診療所数は8760。2008年には8403軒で少し減少。一般診療所はまだ少し増えているのとは違った動きだそうです。内科などで兼業していたようなところが標榜を外したのだろうという説明でしたが、もしかするとコンタクト診療所で閉鎖したところも少なからずあるかと推測します。

  2009年300施設の統計で眼科一施設の患者数が月に1321人とのこと。

清澤のコメント:いくらなんでもこの数字が平均とは思えません。平均ならば500とか600とかという数字ではないかと思うのですが。これだと一日平均が60人(22日診療として)にもなります。そんな盛況の眼科はこの近隣ではごくわずかです。それともコンタクト専業の診療所が平均数をおしあげているか???はたまた、非都市部ではそんなものなのか?

○各診療所の行った工夫(順不同)

1)大分の大きな眼科診療所を見学して来た先生からの見学印象のお話。
 かなり感激して帰って見えました。何しろかなりの規模で、院内の延べ床面積は私の医院の20倍もあるらしいです。C社の小雑誌に掲載された紹介記事を拝見すると、開院後も全国の多くの診療施設の見学にも努力を惜しまなかったようです。最近になって大規模に診療施設を拡張。バックヤードには常勤医師の医師室、会議室に加えてスタッフ専用ラウンジまで作ってあるそうです。この医院の大きな特色は、全国から20人もの有名眼科医を招聘し、レベルの高い難しい手術まで提供していること。
清澤の印象:地方で手術を含めて大規模に診療しておられる診療施設の勢いはさすがです。都内の開業では、このような勢いで有名医師を招聘する訳にはゆきませんが、幸い優れた紹介先を持っていますので、時期を移さず最適の先生に紹介します。

2)初めて医師2人で土曜日の診療を行ったという某医院の報告:2時間の遅延はなくなったが支払い窓口が渋滞したそうです。
清澤のコメント:診療システムを変えると別の問題が出てくるのはいつものことですね。最近、気のきいた診療で知られる診療所は、どこも複数の医師をおもちのように思います。

3-1)医師を確保して、昼休みを短縮して診療時間を延ばしたら混雑の軽減になるだろうか?という質問:
皆さんの答:院長がいるのと居ないのでは来院患者数がまったく変わるので、昼の時間に代診で診療時間帯を延ばしても、均一な密度での患者増加にはなりにくいだろう。従ってしっかりした医師を立てて、現在開いていない水曜や土曜の午後を開くほうが分かり易いかもしれない。検査枠が不足なら視野などの検査だけを早く始めるシステムはありうる。しかし、大学ではないので、検査だけで患者に再来を求めるのには無理があるだろう。

3-2)分院展開でより良く合理的な診療ができるか?という質問:
皆さんと講師のお答の概要:分院展開も、白内障手術患者を集めるなどの明確な目的があるなら許される。しかし、目的が明確でないなければ、其処を一人で担当する人格技量ともに優れた医師がいない場合、成功する運営をすることは大変難しい。むしろ、近隣の開業医との協力分業体制を築く事を模索するほうが得策ではないか?

4)患者さんに説明をするための画像と音声の動画集(有限会社ミミル山房 眼科インフォームドコンセント支援システム「iCeye」”東京都眼科医会監修、ミミル山房):研究会員の間では比較的好評でした。まだカバーする疾患は少ないが、待合室で連続再生で流すなどの使い方はあるかもしれないという意見あり。

5)新人職員数名に5分程度の小レクチャーを朝会時に週に2回程度の頻度でさせて、半年後に復習テストも行ったところ、従業員の反対もなく好評であったというお話。これはありうるかも。

6)視力眼圧の説明のため、小さな紙片を作り、測定時にすべての患者さんに渡すことにしたら好評であったというお話。測定した値はその都度渡しても苦情はなく、帰って協力が得られるということらしい。

後、新任職員教育のために職員に聞くべきアンケート。(これは記事準備中)
と、まあこんなところで。

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