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2018年10月1日

10148:市場下落に備えてFPと話し合っておくべきこと:記事紹介

コラム:市場下落に備えてFPと話し合っておくべきこと
2018年9月30日 / 09:01 / 6時間前更新
Gail Marks Jarvis:

眼科医清澤のコメント:後期日米ともに、景況もよく、また株価も高くなっているそうです。現預金、株や債券等の有価証券、不動産、生命および障害保険といった自分の個人資産の分野別分配比率を把握している人は少ないでしょう。日本では、自分の手で投資先を決める人は、米国に比べると少ないようですが、こんな時こそ市場下落の可能性を考え、それに備える必要がありそうです。
 シカゴでは暴落に備えたポートフォリオを組むことを勧めているようです。具体的には、①子供の学費と②生活費4年分は現預金にしておけということだそうです。

――記事の概要―――
[シカゴ 26日 ロイター] – ファイナンシャルプランナーのボーンパースさん:リーマン・ブラザーズが破産して市場をパニックに陥れたとき、新任のボーンパースさんは24歳。10年後、「みな常に、次の危機の予兆を感じ取ろうとしている」。彼は、顧客が口に出さない場合でも、最悪のシナリオにあえて言及している。

金融アドバイザリーの世界は、新たな時代を迎えている。 :金融危機後、信頼は回復しているとはいえ、金融アドバイスを受ける顧客の半数がいまもアドバイスの信頼性に不安を抱えている。

◎次の景気後退に備えるため、ファイナンシャルアドバイザーと話し合っておくべきこと。

●シミュレーション

ニュージャージー州のファイナンシャルプランナーのシャガワット氏:125万ドル(約1億4000万円)相当の退職資金の全額を株式で運用し、金融危機(2008年)相当の株式下落53%が起きれば、資産は58万7000ドルになる。そこで、氏は56%を株式、残り44%を債券や現金で運用する、やや積極寄りな折衷案を勧める。
株式市場の歴史の中でも最悪期の1つを基準にしつつ、株式の損失の痛みを軽減するためにかなりの比重で債権投資をするこの試算を見て安心する人は多い。
●何度も相談
セルリ・アソシエイツによると、金融危機の際は、ファイナンシャルアドバイザーの57%が、顧客をより保守的な投資内容に移行させた。危機前に最悪の事態を想定した検討も行っていたなら、緊急避難的な内容変更は必要なかった可能性が高い。

同年代の平均的なモデルとの比較を投資基準としたいと考える人は、ターゲット・デート・ファンド型の投資信託をモデルとして使うこともできる。

●使途によって分散

2008年の金融危機は、子どもの大学授業料を払っている親世代に、リスクを強く意識させる結果となった。 すぐに必要になる資金については慎重に準備をしておくべきだ。

同じように、住宅購入の頭金や、5年以内に必要になる資金については、損失が出ないよう、定期預金やMMF、普通預金の形で持っておくべきだと、ファイナンシャルプランナーは顧客にアドバイスしている。

ボストンのファイナンシャルプランナー、チェン氏は、退職者に対して、市場の下落局面に備えて4年分の生活費をキャッシュで保有しておくようアドバイスしている

Categorised in: 社会・経済