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2017年4月17日

8770:GINZA SIXスペシャルムービー「メインストリート」篇です


GINZA SIXスペシャルムービー「メインストリート」篇
20日にオープンです。

私が仙台から東京に出てきた時から、大学を退職するまでの10年以上、毎週松坂屋の裏にあった小松診療所で眼科診療のバイトに週一度従事していました。私が銀座に行かなくなった後で、あの聳え立って居た銀座松坂屋が閉店をするというのを聞き大きなショックを受けたものでした。今となっては、それが日本での百貨店凋落の兆しであったのです。地方の百貨店は軒並み閉店に追い込まれており、首都圏でも三越伊勢丹の社長が更迭されています。それらはお客が実店舗からネットに移動して居る事に因るのでしょうか?

 そんな中で、ギンザ・シックスという名前で、大きな商業施設がかつて銀座松坂屋があったところに完成し、間もなくオープンするのだそうです。その記事を見ると、男性衣料と女性衣料を同じ店で売るといったように、嘗てのデパートとは大分違ったコンセプトで店つくりが行われているそうです。

 なぜ、百貨店(=デパート)という業態は衰微したのでしょうか?その答えになりそうな記事がブロゴスに出ていましたので、抄出してみます。
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【店舗閉鎖】、2017年も相次ぐ店舗スクラップ!800店を展開していたリミテッドも限界?

■アメリカ小売業界では年初から3月まで店舗閉鎖の発表が相次ぐ時期となる。2010年から店舗閉鎖の発表は第1四半期に集中している。繁忙期となる年末商戦が終わると不採算店を閉鎖していくのだが、リアル店舗からオンラインに小売の主戦場が移行しているため、店舗閉鎖は増加気味となっている。大手チェーンストアなどはIT投資を加速しており、新規出店への投資は逆に減少している。アメリカの場合、一人当たりの小売面積が他国に比べて突出していることも店舗閉鎖につながっている。投資信託モーニングスターが10月に発表したデータによると、一人当たりの小売面積がオーストラリアの11.1平方フィート(0.31坪)、カナダの16.4平方フィート(0.46坪)に対して、アメリカは23.5平方フィート(0.66坪)となっている。リアル店舗の飽和状態が続いている。飽和状態となる小売店舗を間引きするような形でも店舗閉鎖が進む。

 昨年を振りかえるとメイシーズが2月〜4月期に30店以上の店舗スクラップを行った。それに続いて、JCペニーやシアーズの他、ステープルズも北米で50店舗を閉鎖、紳士服チェーンのメンズウェアハウスやジョスAバンクを展開するテイラード・ブランド(Tailored Brands)も250店の店舗スクラップ、スポーツ専門店チェーンのスポーツオーソリティが企業清算で全店(463店)閉鎖、スポーツ用品専門店チェーンのスポーツ・シャレーが47店をスクラップ、ティーン向けファッションチェーン「パックサン(PacSun)」を展開するパシフィック・サンウェア・オブ・カリフォルニア(Pacific Sunwear of California)も倒産で一部の店舗閉鎖を行った。モールを中心に出店するティーンアパレルチェーンのエアロポステールも倒産し113店の閉鎖だ。ラルフローレンも約50店舗を閉店し、フルタイム従業員の8%を削減するリストラ策を発表した。

 すでに店舗閉鎖を発表しているところがある。メイシーズは今から4か月前となる昨年8月、100店舗を閉鎖することを発表した。店舗数の15%にあたる100店舗の閉鎖は売上規模で4%を占め、160年近い歴史を持つ同社としては最大の店舗スクラップだ。既存店ベースの減少は7四半期連続続いていることで、100店舗以上の閉鎖になることも否定できない。何年にもわたり赤字を垂れ流しているシアーズも今年4月までにKマート30店、シアーズの18店を閉鎖する。毎年のように2桁〜3桁で店舗閉鎖を行っているシアーズでは2011年から店舗数は60%近くも少なくなっている。昨年末から倒産や企業清算を行うのではと見られているアパレルチェーンのリミテッドも店舗閉鎖を加速している。一部報道によると50年以上の歴史を持つアパレルチェーンは200店以上となる全店が閉鎖対象との観測だ。昨年11月には2度目となる破産を申請し海外市場からも撤退となったアメリカン・アパレルも全店閉鎖の可能性が高い。

 アマゾンの存在感が増す今年、アパレルチェーン以外に店舗閉鎖のニュースや発表が続きそうだ。

(アメリカン流通コンサルタント 後藤文俊)

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